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グローバルサイトの最近の取組話

忘れないうちに、グローバルサイトとローカルサイトについてブログにまとめておきたいと思う。

最近、製造系、機器系企業のグローバルサイトのリニューアル検討が進んでいるようだ。弊社にも様々なお問合せや相談毎を頂くが、特にグローバルサイトにおいては、現法や各パシフィックにおける運用体制や国毎の特性をどこまでサイトに反映するべきか、という点で悩む企業が多いようにも思う。(最近のセミナーにおいても、上記のような相談毎が多い)


日本語のサイトをそのまま訳せばいい時代は終わった。国の文化や商材、商流に応じて、Webをどのように位置付けるのか、緻密に戦略を練るようになってきたと考えられる。

また、国内対応が一旦落ち着き、本格的にネットを活用した海外展開が始まったと言える。

特に製造系分野においては、国内需要より海外需要の伸びしろが大きく、技術は高くとも海外でブランド力が無い企業にとって、インターネットを使ったタッチポイントの増加は早急な検討課題となっているようだ。


いわゆるマスメディアを頼らない、インバウンド・マーケティングの発想である。

サーチメディアやソーシャルまでを視野に入れ、自社メディアとの接触やブランド接点を多く作るためにどうすべきか、という戦略策定の部分。

各国において、関連ワードで検索した際に各ローカルサイトがヒットするか否か、まずそこから実態を把握することだ。ヒットしなければ、サイトに集客することもできない。
それには、グローバルサイトやローカルサイトを、パンフレット代わりではなく、マーケティングの視点で構築されているか、から改善しないとならないだろう。


また、twitterやFacebook、LinkedInなど様々なソーシャルメディアの活用が特にBtoCでは騒がれているが、BtoB、BtoBtoB(C)においては、自社メディアからの情報発信と、拡散するためのソーシャル連携が必要と考えられる。

ソーシャルメディア上に、自社アカウントを作りその中でコミュニケーションをとるべき発展国の対応も考えられる。しかし、まずはローカルサイトとグローバルサイトの位置付けを明確にし、この企業はどのような歴史とビジョンを顧客(実績)を持ち、製品の品質や取り組みを行っているのかなど、認知・理解をしてもらうことが先である。


また、既にマーケティングの視点でローカルサイトやグローバルサイトを構築し、ブランドもそこそこ浸透し、一定のリードを獲得できている企業であれば、次はリード育成や、各ローカルの受注拡大に貢献できる仕組みを構築する段階に来ていると考える。

海外数十拠点への展開は、3か年計画~5か年計画で進むことが多いが、リニューアルすることだけを目的にせず、その後のローカル運用までどう進めるべきか、長いスパンで計画しないと、リニューアルして終わりになってしまう可能性も高い。

構築に携わっている関係企業にとっては、クライアントと長い付き合いになるのかもしれないが、最初の戦略策定と具体的なアクションプラン(実行計画)が重要である。



※上記内容の無断転用掲載・酷似記事の出稿はお断りいたします。
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オンラインtoオフライン(O2O)の効果測定

ソーシャルメディアを中心にO2Oという言葉を耳にするようになってきたが、行動誘導または購買誘導型の自社Webサイトにおいて、Web閲覧者が店舗へ実際に足を運んだトレースをしたい、効果を測りたいという企業が増えてきている。

特に不動産、自動車、住宅設備系など、ショールームや店舗、営業所などへwebを経由して、どの程度送客できたのか、の数字を把握したいという企業である。


セミナーでも、よくこの内容について相談されることも多いが、トレースする仕組みが無い場合は、まずは仮設定することから数字を判断する。


■手法1:店舗でのアンケート
一番多い手法は店舗でのアンケート。一般的な設問は
「何を見て来店されましたか?」
「今まで見た記憶に残っているものは何ですか?」
と言った内容から効果を測るというものだ。

しかし、人の記憶など曖昧である。一番新しい記憶、または強く印象に残っているものしか覚えていないことが多い。


■手法2:Web行動を仮説として数字を把握
店舗ページを見た(開いた)&店舗の地図を印刷した、などのクリックアクションを仮ゴールとして設定しておき、数字を抑えておく。

この数字と実際の来店数の相関関係を見ておくと、商材によっては季節変動または傾向を、ある程度読むことが可能である。しかし効果測定としての数字の精度は低い。

または、店舗情報を携帯やメールへ送信する機能を実装する。

閲覧行動だけでは、信憑性が低いため、送信機能を実装し送信数で数字を把握する。
ただし、どちらも来店時には分からないため、精度は低い


■手法3:キャンペーンと称して、来店時にWeb発行ナンバーを控える
店舗に足を運ぶ際、Web閲覧時に発行されたナンバーを取得するような仕掛けを用意する。
何かもらえる、または割り引かれるなど、顧客にとってのメリットがあること。

この仕掛けを作ると、確実にWeb閲覧後の来店数を把握することができる。
ただし、全体の来店客数に対しての割合を判断するために、全体の来客数は店舗毎に押さえておく必要がある。


■手法4:スマホアプリとの連動
ソーシャルを活用したキャンペーンの効果測定を行う手法である。手法3と同じだが、仕掛けを用意するのにコストが掛かるため、全企業が真似できるとは思わない。キャンペーンの一貫で効果測定をお薦めする。

効果測定の方法が分からないと言う企業は、ご相談ください。
ただしキャンペーンを企画中にご相談頂いた方が、仕掛ける余裕ができます。
もしキャンペーン終わった後に相談される場合は、データの有無次第で読み取れる数字が限られてしまいますので、ご了承ください。


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ロイヤルカスタマに育成するCRMマーケティングプラットフォーム

顧客を獲得する『ジェネレーション』サイトから顧客との関係を構築する『ナーチャリング』という概念になりつつあるのは、時代の流れかもしれない。

※リードナーチャリングについて、いろいろ勉強したい方は、このブログの『リードナーチャリング関連』カテゴリをご参照ください。


今までリードナーチャリングと言うキーワードから、様々なエンタープライズ企業のコンサルに関わってきたが、最近BtoC事業において、この概念が広まり実装を考える企業が増えてきたと感じる。

顧客層を『潜在』、『顕在』、『見込み』、『既存(一見さん)』、『ロイヤルカスタマ』と分けた場合、どの顧客層と、関係を紡ぎマインドを醸成(育成)=ナーチャリングするのかという範囲
存在する。


例えば
・潜在層であれば、今ではソーシャルを活用したソーシャルCRMの概念に近いかもしれない
・顕在層であれば、自社メディアや手段を中心にしたコミュニケーション
・見込み層であれば、リアルの営業部隊と協業したコミュニケーションや相乗効果
・既存層であれば、2度3度とロイヤルカスタマに育てるためのコミュニケーション
と分けることができる。


特にBtoCの場合は、どの層に対してのナーチャリングなのか、社内で統一した概念やコンセプトが必要だと考える。

また、顧客層を上記のように分けるだけでなく、様々な軸でセグメント・カテゴライズし、そのカテゴリ別のナーチャリングプランを設定する企業も増えてきている。

そこで必要となるのか、カテゴリ別の醸成度合いを見える化するためのマーケティングプラットフォームである。上記を実装するためには、コンテンツ自体もカテゴリ別に定義する必要がある。

なぜなら、見える化するために一人ずつの行動を『スコアリング』し、コンテンツやコミュニケーションの手段を出し分ける必要があるためだ。


BtoBにおいてはリード情報は企業情報などから判断することが可能だが、個人を対象にしたBtoCは、特に個人の行動情報を機械学習的にデータを蓄積することによって、判定基準にする必要があるためである。数回のタイミングに分けて、カテゴライズ判断のためのリード情報をアンケートや診断コンテンツを元に、データ抽出することは可能であるが、ナーチャリングを前提としたWebの構造になっていないため、リアルタイムでデータが一元管理できていない企業が多い。

今後は、リニューアルのタイミングで、ユーザビリティやデザインと言った表向きの更新ではなく、裏の構造としてマーケティングプラットフォームの構築案件が増えると考える。


デザイン+IA構造からバックエンドのシステム構築まで全てトータルに請け負える企業が、今後優位性が高まると思われる。

マーケティングプラットフォームまで視野に入れたリニューアル案件を取りたいWeb製作企業は是非ご相談ください。



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視点別のWebサイトKPIとは

今年に入ってから、WebサイトKPI設定の相談が多い。
弊社は2007年から、日経BPコンサル社と一緒にエンタープライズ企業を中心にこのコンサルを提供しているが、2008年で一旦落ち着いたと思っていた。

私が外部メディアに初めに寄稿したのは2008年2月である。
・WebサイトKPI設定の必要性(外部へ飛びます)

現在、様々なメディアに露出している考え方も、上記の記事を中心に似たような路線で書いているが、設定方法や詳しい手順についてはブログでは一切公開していないので、独自に考えた方が、様々な意見や『やり方』を元に設定しているに違いない。


しかし、最近になって、もう一度KPIを見直したい企業が増えていると感じている。特にサイトリニューアルのタイミング、予算取りのタイミング、人事異動のタイミングで新たに設定、または見直すことが多いようだ。

WebサイトKPIを設定する際に考えないとならないのが、誰の視点で評価するのかということだ。

・実務担当者視点⇒日々更新、または運用している組織や担当者
・マネジメント視点⇒Webの責任を担う組織や、マネジャー層
・経営視点    ⇒web含む全体事業の責任者、部長または役員兼務の方

解析ツールベンダーやマーケティング専門企業が設定するのは、実務担当者視点でのWebサイトKPIである。

しかし、マネジメント視点や経営視点で考えた場合、事業全体から見るとWebはチャネルの一つ、手段の一つに過ぎない。

つまり、事業全体においてWebが収益向上にどの程度貢献したのか、という視点になるのである。

指標は〇〇貢献率となる。

例えば通販ECサイトなど、ネット上で売上が即座に算出できる事業であっても、事業全体から見れば、返品も含めてECサイトが全体収益において何%占めるのかが評価点となる。

百貨店など、リアル店舗を持つ企業がECサイトを運営する場合も同じである。
一概にWebサイトKPI設定と言っても、誰の視点で何をゴールに設定するのかによって指標設計は変わるのだ。

また先日のインプレスさん主催のセミナーでもお話させて頂いたが、

事業全体の目的からドリルダウンして考える際には、「How」
現場担当者からボトムアップで考える際には、「Why」

を繰り返すことによって、目的の因数分解(中間目的)は可能だ。逆に目的が設定されていないメディアやキャンペーンなどは、今後淘汰されていくに違いない。

事業会社は、収益向上が目的となるため、慈善事業以外、投資に対してリターンが測定できない内容に関しては、社内稟議が通らなくなるためである。

KPI設定の前に、『目的の細分化』 を定義することをお薦めします。

分からない場合は、ご連絡ください。



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Webの価値についての相談

この時期は来期予算取りのタイミングである。

その一環で、Webサイトにおける価値について相談を受けることが多い。
特に悩んでいるのは経営企画部門。役員に直結した組織程、社長または役員に説明する際の、根拠となる数字の提示である。
一般パネラーにアンケートを取り、外部から見える範囲でブランド調査を行う企業もあるが、自社の顧客かどうか分からない相手に聞いた内容では信憑性が薄く、ブランディングという一つの「ものさし」での価値評価になってしまう。
社内でWebの価値をどのように算出するべきか。。。。

それには、自社事業の中でWebをどのような役割や位置づけにしているのか定義付けから考えないとならない。
①ステークホルダーに対してWebの役割は変わる
②役割に応じて目的が変わる
③目的達成を評価する指標は何か
④どのように数値化するのか
という観点で、算出式を自社内で考える必要がある。
また、事業が複数存在する場合も同じだ。BtoBtoB(C)の場合のWebの役割と対象BtoCにおけるWebの役割と対象は異なる。

サポート用にチャネルとして活用しているのか、コミュニケーション用にマーケティングプラットフォームとして活用しているのか、新規の認知・理解用にジェネレーション用に活用しているのか
など、現状の役割と、本来の範囲を明確にした上で、Web活用の現価値と今後の「のびしろ」を加味しながら、クライアントとディスカッションを詰めていく作業だ。
外部から見ただけでは絶対に分からない。
また、国内事業だけでなく海外事業、グローバル展開している企業ほどWeb活用の「のびしろ」は多い。
最近、ソーシャルをどのように活用すべきか、特にグローバル企業から相談も増えているが、まずは自社のお客様とどのようなチャネルを通じて、どのようなコミュニケーションを図るべきか、足元を固めることから進めて欲しいと考える。

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ソーシャル疲れ

twitterにFacebook、LinkedInにGoogle+・・・

最近の『友達』のカキコミを見ると、アクティブ率が減っている気もする。
以前いろいろ書いていた人は、回数が減り、アクティブ状態を見ても、直近の書込みが
3ヶ月以上も前だったりする。

世界ではソーシャルアカウントは増加傾向であるという数字や、アクティブアカウントも増加中という統計データを目にすることもあるが、個人的にも少々疲れてきた。

日本国内でも、Fbの都道府県別の集計結果では、東京が17.65%と一番高く、あとは数%程度である。情報が集中している都心だけが熱狂的に盛り上がっていると言わざるを得ない。

ソース元:「都道府県別のFacebook利用者数と人口に対する比率」
※リンクははずしました。

このブログの回数が減ったのも、いわばソーシャルメディアに多く時間を費やすことでまとまったアウトプットの時間が無くなってきたため。2009年頃は月10本以上ブログを更新していたが、最近は月1本から2本。楽しみにしている方には大変申し訳無い。

よって、また頑張って書き綴ろうと思っている。

誰にとって、どんな役に立つのかは分からないが、このサイトに訪れて何らかしら参考になる情報や示唆が提供することができ、
「参考になった」、「為になった」と少しでも感じて頂ければ、個人的には幸せである。

ちなみに、オフ会や交流会を通じて「上島の一期一会」ブログを読んでます、と言って頂ける方にも多く出会えるようになってきたが、

「うえしま」、ではなく、「かみじま」 

ですので、何卒よろしくお願いします。





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人の興味関心を行動データから読み取る

今年は、様々な企業においてリードナーチャリングの検証実験に多く携わらせて頂いた。
数としてはBtoBとBtoC、半々くらいだろうか。結論や示唆として参考になる内容を、忘れないうちにブログに整理しておきたいと思う。


特に人の興味関心内容を、行動データから読み取れるのかという視点で記載する。(ただし、NDA上、定義や詳細は割愛します)

・あなたの興味分野は何ですか
・関心があるものにチェックをつけて下さい
・抱えている課題は何ですか

上記のような、興味分野、気になる商品、検討課題などの情報を得るために、企業では様々な方法でリード情報を取得していることだろう。


オンラインであれば
 ・メルマガ登録時のアンケート
 ・Webでのアンケート
 ・資料ダウンロード時のアンケート

オフラインであれば
 ・セミナーでのアンケート
 ・展示会場でのアンケート

などあるが、上記のデータほど曖昧な情報は無い。特にオフラインであれば、ノベルティ欲しさや、会場から早く抜け出したい感情が働き、真面目に正確な答えを記入する確率は50%程度。

同じアンケートフォームを一定期間の間、数回通過(回収)したある個人のリード情報を時系列で辿ると、毎回違う箇所にチェックを付け、信憑性が薄いことがよく分かる。
 仮説A) 興味内容が毎回変わる
 仮説B) その時の気分でチェックをつける

考えられる仮説として2つあるが、数年の長期間のデータであれば仮説Aは考えられるがデータからは仮説Bの方が信憑性が高い。


つまり興味関心内容を、見込み度の薄い顧客に聞いてはいけないのだ。

では、行動データからその情報を読み取れるのか、という実証実験を行った結果面白い内容が出てきている。

検証内容としては顧客のマインドに応じてコンテンツを用意しておき、コンテンツの接触頻度とその集中期間、入口、回遊、閲覧、再生行動などから興味度合を測るという内容である。

 ・自分事に近い入口から入る(探す)傾向がある
 ・接触回数によるホット度合(契約見込み)は、商品や業種によっては傾向が読み取れない
 ・興味関心が高い程、深い階層や負荷の高いアクションを行う
 ・BtoBの場合は、個人より組織単位で傾向が顕著に表れる
 ・コンテンツ量が少ないと、ナーチャリングされない

結論として言えるのは、オウンドメディア(自社アカウントのソーシャル含め)マインドを醸成するためのコンテンツ(エサ)や施策の量と、外部メディアからのコンテキスト(文脈)が重要であるという点である。

現在、リードナーチャリングを様々取り組んでいる企業が多いと思うが、自社メディアにコンテンツも用意されていない状況で、手段の組み合わせ方=リードナーチャリングシナリオだけを最適化しても意味が無いということである。(手段:メール、電話、イベント、展示会、セミナー)


ナーチャリングシナリオの前に、意志決定プロセスに応じたコンテンツシナリオを先に考え、その行動データやリード情報の獲得タイミング含めた設計が必要となる。

注!)何を言っているのか、さっぱり分からないという方は、いつでも相談に応じますので気軽にご連絡ください。


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カスタマ・エクスペリエンス(顧客経験)とは何か

 

エクスペリエンスとは

マーケティングに関わる方であれば、以下の言葉をよく耳にするだろう。
 カスタマ・エクスペリエンス(Cutomer Experience)
 ユーザ・エクスペリエンス(User Experience)
 ウェブ・エクスペリエンス(Web Experience)

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リードナーチャリングの前にやるべきこと【ヒント集】

ここ数か月、リードナーチャリングをきっかけに、社内のリード管理の仕組みやマーケティングプロセス、リードマネジメントプロセス、各プロセスの定義と指標の定義、社内の共通ルール策定、商材単位のナーチャリングシナリオ設計など様々な案件、部署や組織に関わることが多くなり、レベニューパフォーマンスマネジメントや、リード創出から受注までの管理と評価、マーケティングや広告予算の最適化など、コンサル業務が多岐に渡ってきたので、一度ブログに整理していきたいと思う。



ナーチャリングシナリオを設計する前にやるべきことを以下に整理する。

1.社内のマーケティング(リードマネジメント)プロセスを策定する

社内で調整が必要な内容は、このプロセスの定義である。特にプロセス毎に組織が分断しているようなエンタープライズ企業においては、各組織毎にマーケティング予算を持っているため、最終的にどの数字でマーケティング活動を評価すべきか見えなく
なってしまうことが多い。


2.プロセスの定義や目的、評価指標や要因を整理する。

リードを獲得する前の認知に関しては、ブランディング目的で評価するのか、営業商談リードに貢献したことで評価するのかによって、全く指標が異なる。マーケティング部門は、PVやCVRで評価されるが、営業は最終的に数字で評価される。この数字のギャップを埋めない限り、両部門は永遠に同じ「ものさし」で事業貢献度を測ることはできない。



3.マーケティングクオリファイリード(MQL)、セールスクオリファイリード(SQL)をどのような定義で判断するか、社内標準ルールを定義する。

「案件化」や「商談化」に繋がるリードとは何を根拠に判断するのかという課題がどの企業にも存在する。電話で聞いたら訪問しても良いと言われた・・・課題があると言われた・・・・という判断で案件数を定義している企業があったが、実際に営業が
訪問してみると、単なる挨拶で終わってしまったという結論も多々見る現象である。
具体的なリード情報(BANT)で判断すべきである。よって、社内のステータスで一番苦労するのはこの定義である。



4.MQLをターゲットとした場合、そのマインドを醸成するナーチャリングマインドを整理する

リードマネジメントにおけるプロセス定義や必要なリード情報、ステータスを整理できた所で、やっと考えられるのが、ターゲットに対するナーチャリングマインドの整理である。
どの企業も、問合せをしてくれた個客が全てターゲットかと言えばNoであろう。マーケティング担当者が一次選別した個客に対し、その個客の立場や企業属性に応じてどのようなマインドがあるかを整理する作業は、細かく行った方が良い。

場合によっては、ペルソナ手法やエスノグラフィーなど使い、細かく像を浮き彫りにするこも必要だ。



5.マインド整理から、コンテンツとしてどのようなものを用意すべきか策定する

全ての情報を、全てのサイト来訪者に見せる必要はない。よく言われるのが、競合にはこのような詳細情報を見せたくない、手の内を競合にやすやす渡せないという内容だ。
検討段階が最終プロセスに至っている個客にだけ見せればいい。

コンテンツ=HTMLの文章だけとは限らない。ウェビナーやホワイトペーパダウンロード、デモ映像、アンケートや診断コンテンツなど、仕掛ける内容は様々である。
重要な点は、どのようなマインドの人が欲する情報なのか、その人たちに取って有益な情報となるのかを見定めながら、コンテンツを作るということだ。

ダウンロード資料を作ればよい、ウェビナーをやれ、ということではない。ターゲットと、ナーチャリングを期待するマインドから考えましょうということである。



6.営業を動かすために必要なリード情報を、どのタイミングでデータ収集するのか
必要な営業リードを定義する

SQLの定義にもよるが、営業に取って一番確認したいのがBANT情報である。
悩む場合は、社内の事例を考えて欲しい。例えば営業で、他部門のプリセールスSEを連れていかないと話ができないことを想定する。プリセールスSEは横断的に営業同行しているため、スケジュールがタイトでなかなか対応してくれない。
その際、プリセールスは何を基準に営業同行の優先順位を付けているか。。である。

上司の力関係、または政治的な圧力・・・は置いておき、必ず判断している材料がある。
・導入時期
・売上予想規模
・今後の両社の関係
・予算有無  などなど

このような情報を、信頼関係が築けている既存であれば営業が聞いてくることも可能だが、顕在個客の場合は、対面でなかなか「本音」が聞けない。これらをコンテンツマーケティングの視点から、どのように集めてくるのか・・・ということである。



7.ナーチャリングシナリオを年間と半年、四半期単位で設計する

年間を通じたシナリオは、展示会やイベントなどをフックに考えてもよいが、キャンペーンや四半期単位のシナリオは別途設計しておくべきである。なぜなら、どのタイミングで新規リードが接触してくるのは、企業側から見れば予想がつかないからだ。

いつリード情報が入ってきても、シナリオを組んでおけばクオリフィケーション定義だけ明確にしておけば、ナーチャリングすべきか否か、対象か否か、タイミングに応じて商談機会になるまでコミュニケーションを取っておくだけである。(簡単に書いていますが・・)


ただ、現在日本国内において、シナリオを自動化できる所まで機能が揃っているツールは無い。
そろそろSFDCのパートナー(USベンダー)で発表されているツールに近い機能が、日本でもリリースされるのではないかと期待している。

マーケティングオートメーションまで対応しないと回らないエンタープライズ企業でも現在リード管理時点で遅れているのが実態である。

グローバル展開している企業はなおさら、リードマネジメント系のプラットフォームは必須となるに違いない。


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コンテンツマーケッターという職種

リードマネジメントやマーケティングプロセスなど、手法は一通り紹介してきたので、そろそろナーチャリングシナリオやコンテンツマーケッターの話に移ろうかと思う。
特にWeb制作会社やDTP会社などを啓蒙していきたいと思う。


以下に残念な失敗例を記載する。
 ・広告予算を用いて、ペイドメディアにお金を掛けたが自社サイトに誘導した途端に逃げられる
 ・コンバージョンポイントを抑えた上でターゲティング広告を行ったが、受注に繋がらない 
 ・クリックされてもコンバージョンしない

上記のような経験はマーケティング担当者であれば、一度は必ずあるだろう。

課題はLPOです、EFOですと言って改善したとしても、本当の課題は実はコンテクストにあると考える。

 コンテクストContext)あるいはコンテキストとは、文脈や背景となる分野によってさまざまな用例がある言葉であるが、一般的に「文脈」と訳されることが多い。文脈により「脈絡」、「状況」、「前後関係」、「背景」などとも訳される。bywikiペディア
つまり、コンテンツや文脈が繋がっていないということ。ユーザビリティからの視点から見ても
 ・突然テイストが変わる 
 ・突然大きなロゴが出てきて驚く
ということだ。リンク先に飛ぶ前に、続きはどのサイトへ移動して、どのような情報が掲載されているのか分からないと、まずリンクはクリックしない。


事前に認識しておかないと、サイトを移動した瞬間、読んでいる相手は逃げてしまうのである。
構造的な問題やテキスト文面の書き方なども考えられるが、特にBtoCの場合はクリエイティブを自動的に判断するためにABテストが可能な技術もある。しかしそれはテクニックの話だ。

サイトを跨っても文脈が全て繋がっているのか、読み手に取ってもっと読みたいと思わせる文章かを考える必要があると思っている。


また、コンテンツの種類もHTMLではなく、ダウンロード資料、ウェビナー、映像アーカイブ、アンケート、シュミレーション、検索など様々出てきているが、コンテキストとしてストーリーが出来上がっていないサイトが多い。

特にBtoBサイト。どうしてもカタログ文面のような文脈が多い。当たり障りのない言葉が羅列している。誰も興味を惹かない。。。。雑誌やメディアの記事のように、読み進めたくなる文章スキルというものはある。

コンテンツマーケッターとして、顧客像に応じて自分事のように思える文脈や文章をどう設計し、まとめあげるのか、個人的には今後の必須職種として定着するのではないかと思っている。


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